教員紹介

安 熙卓

教員詳細

安 熙卓
教授
安 熙卓 AHN HEETAK
所属 商学部 経営・流通学科
学位 商学博士
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専攻分野・研究テーマ

  • 専攻分野

    人的資源管理論

  • 研究テーマ

    人的資源管理の国際比較

担当科目

人的資源管理論A・B、人的資源管理研究、人的資源管理セミナー、人的資源管理論特別研究、人的資源管理論論文演習

学生のみなさんへのメッセージ

自分の人生は自分の責任をもって開拓していくのだという自己意識をしっかりともって充実した学生生活を送りましょう。大学生活において何か真剣に取り組めることを見つけ、一日一日を大切に過ごし、将来のことを常に意識して大学生活を送ってください。大学時代は短いものです。自分の力を信じて色々挑戦してみてください。

学歴

1983年2月 韓国中央大学校卒業(経営学士)
1986年3月 慶應義塾大学大学院商学研究科修士課程修了(商学修士)
1989年12月 慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了(商学博士)

研究業績

著書

  • 日本のワークライフバランスに関する研究 単著 2016年 経総労働経済研究院
  • 人的資源管理入門 単著 2014年 文眞堂
  • グローバル人材を育てます 共著 2014年 学文社
  • 定年60歳時代の人事管理 共著 2014年3月 ホドナム
  • 韓国企業の人的資源管理―その特質と変容― 単著 2011年 文眞堂
  • 日本の複数労組と専従者に関する研究 単著 2010年 韓国経営者総協会
  • 日本企業の人事制度革新事例研究 単著 2009年 韓国経営者総協会
  • アジア企業の人材開発 共著 2008年 学文社
  • 日本企業の賃金制度改革研究 共著 2007年 韓国労働研究院
  • 世界の労使関係変化と展望 共著 2003年 韓国国際労働財団
  • アウトソーシングの理論と実務 共著 2000年 韓国経営者総協会
  • 年俸制Q&A 単著 2000年 韓国人事管理協会
  • 現代マネジメントの基本 共著 2000年 泉文堂
  • 雇用管理の変化とビジョン 共著 1999年 韓国経営者総協会
  • 年俸制実践マニュアル 単著 1999年 学文社
  • 人事考課者訓練マニュアル 単著 1999年 21世紀ブックス
  • 韓国・ドイツ企業の人事管理比較 共著 1998年 韓国経営者総協会
  • 雇用調整の実務 共著 1998年 韓国経営者総協会
  • Frontiers of Japanese Human Resource Practices 共著 1997年 The Japan Institute of labour
  • 能力・実績主義型賃金体系 単著 1997年 韓国経営者総協会
  • 年俸制の設計と年俸評価 単著 1997年 韓国経営者総協会
  • 人事積滞の実態と解消方案 共著 1997年 韓国経営者総協会
  • 新人事TREND 35 共著 1996年 韓国経営者総協会
  • 名誉退職制度の設計と運用 共著 1996年 韓国経営者総協会
  • 韓国企業の新人事制度実態と導入方案 単著 1996年 韓国経営者総協会
  • 能力主義時代の人事考課 単著 1994年 韓国経営者総協会
  • 労務管理の日韓比較 共著 1993年 有斐閣
  • 職務給の理論と実務 共著 1993年 韓国経営者総協会
  • 職能給の理論と実務 共著 1993年 韓国経営者総協会
  • 韓国企業の賃金管理 共著 1992年 韓国経営者総協会
  • 企業経営と労使関係の日韓比較 共著 1991年 泉文堂
  • 韓国企業の人事評価制度 単著 1990年 韓国経営者総協会

論文

  • 韓国の定年制度と退職金制度 単著 2018年9月 『職務研究』(323号) 37-45
  • 日本の団体交渉と労使協議制度の現状と特質 単著 2018年7月 九州産業大学『商学論叢』(59巻1号) 33-62
  • 韓国の賃金制度の変遷と今後の方向 単著 2018年7月 『職務研究』(322号) 39-53
  • 韓国の人事制度の変遷と今後の方向 単著 2018年5月 『職務研究』(321号) 36-47
  • 韓国の女性労働と雇用政策 単著 2018年1月 九州産業大学『経営学論集』(28巻3号) 1-24
  • 韓国における労働運動の歴史的展開 単著 2017年8月 九州産業大学『経営学論集』(28巻1号) 1-25
  • 日本の女性労働と雇用管理 単著 2017年3月 九州産業大学『経営学論集』(27巻4号) 19-50
  • 中高年齢者のセカンドキャリア支援に関する考察 単著 2016年3月 九州産業大学『経営学論集』(26巻4号) 1-25
  • 日本企業の賃金制度改革とその展望(査読付き) 単著 2015年 東アジア経済経営学会『東アジア経済経営研究』(8号) 1-23
  • 韓国企業の人材育成の新たな展開 単著 2015年3月 九州産業大学『経営学論集』(25巻4号) 1-23
  • 韓国労使関係の近年の動向―法制度の変化を中心にー 単著 2015年1月 九州産業大学『経営学論集』(25巻3号) 27-48
  • 日本の定年延長と人的資源管理 単著 2014年8月 韓日経済経営国際学術大会『報告集』 137-144
  • サムスンの人材経営とグローバル人材育成 共著 2013年 九州産業大学『経営学論集』(24巻2号) 1-26
  • 日本における役割給の運用事例 単著 2013年12月 経総労働経済研究院『賃金研究』(22巻4号) 55-70
  • 日本における非正規職人力の活用パタンーと示唆点 単著 2013年6月 経総労働経済研究院『賃金研究』(21巻2号) 56-73
  • 日本の複数組合・専従者の実態と労使関係 単著 2012年7月 九州産業大学『経営学論集』(23巻1号) 1-31
  • 中小・ベンチャー企業の人材マネジメントの研究動向と課題ー日韓比較研究に向けての予備的考察ー 共著 2012年7月 九州産業大学『経営学論集』(23巻1号)
  • 日本の労働時間短縮と雇用及び生産性効果 単著 2012年6月 経総労働経済研究院『賃金研究』(20巻2号) 45-67
  • 戦後日本の労働運動と組合分裂 単著 2012年3月 九州産業大学『経営学論集』(22巻4号) 1-29
  • 日本の賃金体系に関する研究ー賃金算定範囲及び基準を中心として(査読付き) 単著 2012年2月 実践経営学会『実践経営研究』(21巻2号) 47-73
  • 韓国企業の職務重視の人的資源管理 単著 2011年8月 九州産業大学『経営学論集』(第22巻第1号) 1-23
  • 韓国企業の人的資源管理の変容(査読付き) 単著 2011年4月 東アジア経済経営学会『東アジア経済経営学会誌』(4号) 1-10
  • 韓国企業の人的資源管理の発展 単著 2011年2月 九州産業大学『経営学論集』(21巻3号) 1-35
  • 韓国企業の定年制と高齢者の雇用延長 単著 2010年10月 九州産業大学『経営学論集』(21巻1号) 1-21
  • 成果主義賃金の導入と問題点 単著 2009年 九州産業大学『経営学論集』(19巻3号)
  • 韓国における人事考課制度の改革 単著 2009年12月 九州産業大学『経営学論集』(22巻3号) 1頁~22頁
  • 韓国企業ホワイトカラーの昇進管理 単著 2009年7月 九州産業大学『経営学論集』(20巻1号) 1-19
  • 英国企業におけるホワイトカラーの賃金制度 単著 2008年 九州産業大学『経営学論集』(18巻4号) 1-20
  • 韓国における産業構造の変化と知識人材 単著 2008年 学文社 38-62
  • グローバル企業の賃金制度の現地化―韓国A社の事例― 単著 2008年8月 日本労務学会編『研究報告論集』 105-112
  • 韓国における知識人材の採用と育成(査読付き) 単著 2008年6月 アジア経営学会『アジア経営研究』(12巻) 41-54
  • 日本企業のインセンティブ制度運営事例 単著 2008年6月 経総労働経済研究院『賃金研究』(16巻2号) 26-44
  • 日本の職務中心型人事制度導入と事例 単著 2007年12月 経総労働経済研究院『賃金研究』(15巻4号) 22-37
  • 韓国における知識人材の育成 単著 2007年6月 漢陽大学校経営研究所『経営研究』(17巻) 191-210
  • 日本企業のBSC導入と業績評価制度の改革 単著 2005年12月 経総労働経済研究院『賃金研究』(13巻4号) 59-70
  • 日本企業の核心人材採用戦略 単著 2005年3月 経総労働経済研究院『賃金研究』(13巻1号) 59-67
  • 韓国におけるIMF事態以降の賃金制度改革 単著 2004年11月 九州産業大学『経営学論集』(15巻2号) 15-30
  • 日本企業の最近e-Learning動向 単著 2004年6月 経総労働経済研究院『賃金研究』(12巻2号) 36-48
  • 日本企業の高齢者雇用と賃金ピ-ク制 単著 2004年3月 経総労働経済研究院『賃金研究』(12巻1号) 120-131
  • 日本における非正規労働者の現状と諸問題 単著 2003年3月 九州産業大学『経営学論集』(14巻4号) 15-30
  • 韓国企業における職級制度の展開 単著 2002年10月 九州産業大学『経営学論集』(14巻2号) 1-15
  • 韓国企業における年俸制の実態と特徴 単著 2002年9月 九州産業大学『経営学論集』(13巻1号) 75-89
  • 韓国における採用慣行の変化 単著 2002年7月 九州産業大学『経営学論集』(14巻1号) 15-33
  • 日本の最近人事評価動向 単著 2001年12月 経総賃金研究センタ-『賃金研究』(9巻4号) 40-51
  • 日本の女性雇用管理の現状と課題 単著 2001年12月 広島安芸女子大学『経営学会誌』(2号) 75-87
  • 日本企業の人材育成実態と動向 単著 2001年12月 経総賃金研究センタ-『賃金研究』(10巻4号) 35-48
  • 日本企業の選択型福利厚生制度の最近の動向 単著 2001年7月 経総賃金研究センタ-『賃金研究』(9巻2号) 38-50
  • 日本の女性労働の現状と課題 単著 2001年6月 広島安芸女子大学『研究紀要』(2号) 17-31
  • 目標管理定着のための管理者の役割 単著 2001年1月 韓国経済新聞社『西江Harvard Business』(19巻1号) 78-85
  • 韓国企業における人事管理の特質 単著 2000年12月 広島安芸女子大学『経営学会誌』創刊号 53-67
  • 日本企業の最近役員報酬制度の現状 単著 2000年9月 経総賃金研究センター『賃金研究』(8巻3号) 38-53
  • 韓国企業の人事管理の変遷と発展方向 単著 2000年8月 ソウル大学校労使関係研究所『労使関係研究』(11巻) 315-331
  • 日本における年俸制の現状と課題 単著 2000年7月 広島安芸女子大学『研究紀要』創刊号 1-8
  • 韓国における福利厚生制度の歴史と現状 共著 1999年8月 九州産業大学『経営学論集』(10巻1号) 1-15
  • 韓国における教育訓練管理の歴史と現状(2) 共著 1998年12月 九州産業大学『経営学論集』(9巻2号) 1-12
  • 韓国における教育訓練管理の歴史と現状(1) 共著 1998年8月 九州産業大学『経営学論集』(9巻1号) 1-13
  • 韓国における雇用管理の現状と特質 共著 1998年3月 九州産業大学『経営学論集』(8巻3・4号) 161-180
  • 韓国企業の人事積滞の現況と解消方案 単著 1997年6月 経総賃金研究センター『賃金研究』(5巻2号) 4-25
  • 日本の退職金制度実態と示唆点 単著 1997年6月 経総賃金研究センター『賃金研究』(6巻2号) 138-153
  • 考課誤謬と考課満足認識に関する研究 共著 1997年5月 人事管理学会『人事管理研究』(21巻) 33-52
  • 日本の職務調査技法と活用 単著 1997年3月 経総賃金研究センター『賃金研究』(5巻1号) 48-73
  • 韓国の賃金制度の変化と展望-年功賃金制度から年俸制への移行- 単著 1997年2月 韓日経商学会『韓日経商論集』(3巻) 171-193
  • 早期退職優待制度の日本的展開 単著 1997年1月 韓国人事管理学会『人事管理研究』(20巻2号) 189-214
  • The Transition From a Seniority-Based Pay System to an Annual Salary System in Korean Enterprises 共著 1996年 Keio Business Review(33巻) 1-11
  • 韓国企業の国際人的資源管理と現地化戦略 単著 1996年12月 ソウル大学校労使関係研究所『労使関係研究』(7巻) 215-240
  • 日本企業の職級制度の運営実態 単著 1995年12月 経総賃金研究センター『賃金研究』(3巻4号) 22-33
  • 韓国における賃金制度の新動向-年俸制の事例を中心として- 共著 1995年10月 九州産業大学『経営学論集』(6巻2号) 45-54
  • 韓国における人事制度の新動向-個別企業の事例を中心として-(3) 共著 1995年7月 九州産業大学『経営学論集』(6巻1号) 55-70
  • 韓国における人事制度の新動向-個別企業の事例を中心として-(2) 共著 1995年3月 九州産業大学『経営学論集』(5巻3・4号) 1-19
  • 韓国企業の新人事制度の導入状況と課題 単著 1994年12月 経総賃金研究センター『賃金研究』(2巻4号) 4-23
  • 能力主義賃金制度の導入方案 単著 1994年12月 韓国人事管理学会『人事管理研究』(18巻) 183-216
  • 韓国における人事制度の動向-個別企業の事例を中心として-(1) 共著 1994年10月 九州産業大学『経営学論集』 53-56
  • 日本企業の最近の採用管理動向 単著 1994年9月 経総賃金研究センター『賃金研究』(2巻3号) 40-50
  • 日本の賃金制度の変遷過程に関する研究 単著 1993年12月 韓国人事管理学会『人事管理研究』(17巻) 383-407
  • 人事考課制度の問題点と改善方案 単著 1993年12月 経総賃金研究センター『賃金研究』(1巻3号) 4-19
  • 日本企業の賃金体系動向 単著 1993年7月 経総賃金研究センター『賃金研究』(1巻1号) 32-45
  • 韓国における賃金体系の歴史と現状 共著 1993年1月 九州産業大学『経営学論集』(3巻3号) 33-51
  • 日本的労使関係の特質 単著 1992年12月 梨花女子大学校経営研究所『経営論叢』(10巻) 49-72
  • 韓国企業の採用慣行 単著 1992年6月 韓国労使関係学会『産業関係論集』(2巻) 249-263
  • 組織内のリーダーシップと期待理論に関する研究 単著 1991年3月 同徳女子大学校経営管理研究所『経営研究』(4巻) 257-274
  • 職務特性と組織有効性との関連性に関する実証研究 共著 1990年12月 韓日経商学会『韓日経商論集』(6巻) 121-146
  • 日本企業における人事考課制度の実態と課題-A社の事例を中心に-(査読付き) 単著 1989年6月 慶応義塾大学『三田商学研究』(32巻2号) 79-97
  • 人事考課制度の現況と問題点-韓・日事例を中心としてー 単著 1989年3月 韓国生産性学会『生産性論集』(3巻) 279-302

報告書関係

  • 働く方式・文化改善実態及び海外事例研究 共同 2014年 雇用労働部(雇用労働部) 尹石華・成相玄・安熙卓
  • 60歳定年制前後日本の人事制度変化と示唆点 単独 2013年10月 三星経済研究所
  • 日本の複数労組の経験と示唆点 単独 2005年 大韓商工会議所
  • 日本の事例から見た週40時間勤務制と生産性向上方案 単独 2004年 大韓商工会議所
  • 最近日本の非正規勤労の動向と示唆点 単独 2003年 大韓商工会議所
  • アウトソーシングの活用実態と政策課題 共同 1999年 韓国経営者総協会
  • 韓国型成果配分制度研究 共同 1999年 韓国労働部
  • 韓国の年俸制の実態と課題 単独 1998年 韓国経営者総協会
  • 投資環境要因としての韓国の労使関係 共同 1997年 韓日経済協会
  • 日本的人事労務管理の国際性 共同 1997年 千葉商科大学経済研究所
  • 企業内遊休人力と名誉退職制度の現況と課題 単独 1997年 韓国経営者総協会
  • 韓国企業の人的資源管理革新事例 単独 1996年 韓国経営者総協会
  • 海外進出韓国企業の人事労務管理実態と課題 単独 1996年 韓国経営者総協会
  • 海外進出韓国企業の人的資源管理と労使関係 単独 1996年 韓国経営者総協会
  • 韓国企業昇進・昇給制度に関する研究 共同 1991年 韓国経営者総協会
  • 化学エネルギー産業にみる労働者意識 共同 1987年 化学エネルギー労協

寄稿関係

  • 人中心仕事中心の日本の企業文化 単著 2016年9月 『人事管理』 37-39
  • 日本企業の役割・職務・成果中心の賃金体系改編動向 単著 2016年3月 『人事革新』 30-33
  • 2016年日本企業のHRイシューと展望 単著 2016年1月 『人事管理』 47-49
  • 日本企業の人事評価制度運用動向 単著 2015年9月 『月刊人材経営』 51-53
  • トヨタ自動車のHR 単著 2015年8月 『人事管理』 54-57
  • 日本企業の定年延長対応事例と示唆点 単著 2015年7月 『月刊人材経営』 48-50
  • 日本企業の役割給導入と示唆点 単著 2015年3月 月刊人材経営 59-61
  • 日本企業のHRイシュー 単著 2015年1月 人事管理 38-40
  • 日本の労働時間の規制緩和 単著 2014年9月 人事管理 81
  • 日本の定年延長と中高齢人力の活用実態 単著 2014年8月 月刊人材経営 86-89
  • 日本の女性人力活用の情報公開 単著 2014年8月 人事管理 77
  • 日本企業 プレゼンテーションとコンピテンシー面接 単著 2014年7月 人事管理 47-49
  • 日本の65歳定年制に伴うHR変化方向 単著 2014年7月 人事管理 83
  • 和合型労使関係のために力を合わせるとき 単著 2014年7月 KAMAジャーナル 83
  • 日本の仕事と生活の調和推進動向 単著 2014年6月 人事管理 73
  • 日本企業の短時間正社員制度 単著 2014年5月 人事管理 79
  • 日本企業の進路選択制の運営動向 単著 2014年4月 人事管理 79
  • 日本企業の賃金ピーク制の運営と示唆点 単著 2014年4月 人事管理 32-35
  • 日本企業の賃金制度の動向と特徴 単著 2014年3月 人事管理 55
  • 日本企業の役職定年制度の動向と運営事例 単著 2014年2月 人事管理 93
  • 2014年日本のHR展望 単著 2014年1月 人事管理 85
  • 日本の労働時間短縮と示唆点 単著 2013年12月 人事管理 57
  • 日本企業の人事制度の変化 単著 2013年11月 人事管理 55
  • 日本企業の専門職制度の活用 単著 2013年10月 人事管理 85
  • 日本企業の定年延長と企業の対応 単著 2013年2月 人事管理 24-26
  • 失われた20年!日本の人事賃金制度の変化と示唆点 単著 2013年1月 経営界 50-53
  • 日本の60歳定年延長への移行経験と政策的示唆点 単著 2012年12月 経営界 26-29
  • 日本の60歳定年延長への移行経験と政策的示唆点 単著 2012年12月 韓国経営者総協会『経営界』 26-29
  • 日本企業の組織及び人材管理の課題 単著 2012年8月 『人事管理』 47
  • 日本企業の社内下請けの活用実態 単著 2012年7月 人事管理 45
  • 日本の労働時間短縮と生産性向上 単著 2012年6月 人事管理 79
  • 日本企業の評価者訓練 単著 2012年5月 人事管理 73
  • 日本の春闘と展望 単著 2012年4月 人事管理 55
  • 日本企業の研究開発者のモチベーション 単著 2012年3月 人事管理 47
  • 日本企業の社員満足度向上のための諸施策 単著 2012年2月 人事管理 47
  • 2012年日本企業の人事労務の展望 単著 2012年1月 人事管理 91

新聞・Web等掲載関係

  • 日本の中高齢者人力運用のノウハウ 単著 2014年11月13日 money today
  • 定年60歳定着の条件 単著 2013年10月29日 ソウル経済新聞
  • 60歳定年と労働組合 単著 2013年6月4日 国民日報
  • 振替休日どうする(賛否論争) 単著 2013年5月4日 中央日報
  • 60歳定年法制化は時期尚早 単著 2013年4月30日 Herald経済新聞
  • 振替休日制は導入すべきか(賛否論争) 単著 2013年4月13日 韓国経済新聞

研究ノート

  • 在韓日系企業における知識人材の実態 単著 2006年3月 九州産業大学『経営学論集』(16巻4号)
  • 知識人材の実態ー韓国企業と在韓日系企業のアンケート調査ー 単著 2006年1月 九州産業大学『経営学論集』(16巻3号)

学会関係

  • 失われた20年、日本の賃金政策と賃金制度の変化及び評価 単独 2017年5月13日 韓国人事管理学会春季学術大会(韓国人事管理学会)
  • 日本企業の賃金制度改革 単独 2015年8月18日 第30回韓日経済経営国際学術大会(東アジア経済経営学会)
  • 日本の定年延長と人的資源管理 単独 2014年8月 東アジア経済経営学会国際学術会議
  • 日本の定年延長と中高齢者の処遇・活用実態 単独 2014年4月 韓国人事組織学会
  • サムスンのグローバル人材育成 単独 2013年9月 全国経営学部長会議
  • 韓国労使関係の近年の変化 単独 2011年11月 日本経営学会九州部会
  • 韓国における職務給の動向と課題 単独 2011年8月 東アジア経済経営学会全国大会
  • 経済危機以降の韓国企業のHRM変化」 単独 2011年3月 日本労務学会九州部会
  • 韓国企業の人事制度の変化―社員等級制度を中心にー 単独 2011年2月 日本企業経営学会第3回国際学術研究大会
  • グローバル企業の賃金制度の現地化―韓国A社の事例― 単独 2008年8月 日本労務学会全国大会
  • 英国企業における賃金制度 単独 2007年12月 日本労務学会九州部会
  • 日本の賃金制度の改革と課題ー成果主義賃金をめぐってー 単独 2006年3月 日本経営学会九州部会
  • 韓国における知識人材の採用と育成 単独 2005年10月 アジア経営学会全国大会
  • 韓国におけるIMF事態以降の賃金制度改革 単独 2004年6月 日本労務学会全国大会
  • 日本における雇用形態多様化の実態と課題 単独 2003年8月 東アジア経済経営学会国際会議
  • 韓国企業における職級制度の変遷過程 単独 2002年10月 日本経営学会全国大会
  • 日本の最近人事・組織研究動向 単独 2001年12月 韓国人事管理学会
  • 韓国企業の年俸制の実態と特徴 単独 2000年6月 日本労務学会全国大会
  • 人事政策の推移と展望 単独 1998年6月 韓国行政学会
  • 企業の雇用維持確保方案 単独 1998年5月 韓国人事管理学会
  • 能力主義賃金制度の導入と課題 単独 1994年10月 韓国人事管理学会
  • 韓国における賃金体系の問題点と改善方向 単独 1992年10月 韓日経商学会
  • 戦後日本の人事管理変遷過程 単独 1992年4月 韓国人事組織学会

研究発表・報告関係

  • 日本の賃金体系の現状 単独 2013年7月24日 韓国政労使委員会(政労使委員会)
  • 韓国における産業構造の変化と知識人材 単独 2008年10月 APU東南アジア研究フォーラム

講演関係

  • 日本の労使関係の歴史と政策変化及び最近動向 単独 2018年6月19日 大邱大学校地域労使関係専門家課程日本研修団
  • 日本の賃金体系の改編と示唆点 単独 2016年11月22日 韓国地方経協副会長団日本研修(韓国経営者総協会)
  • サムスンのグローバル人材育成 単独 2013年9月13日 全国経営学部長会議
  • 日本の賃金体系の現状 単独 2013年7月24日 経済社会発展政労使委員会
  • 日本の定年延長と企業の対応 単独 2013年7月17日 人事担当者教育研修(ジョイスHR)
  • 日本の定年延長と韓国企業への示唆点 単独 2013年7月16日 人事担当者教育研修(韓国人事管理協会)
  • 日本の60歳定年制の導入事例と示唆点 単独 2013年5月21日 人事担当者教育研修(韓国経営者総協会)
  • 日本企業の人事・賃金制度の動向と韓国企業のHR戦略 単独 2012年11月21日 人事部長交流会(韓国人事管理協会)
  • 日本の経験から見た不況期のHR戦略 単独 2012年10月30日 HR戦略フォラム(韓国経営者総協会)
  • 最近の韓国の労働動向 単独 2010年7月 連合福岡ユニオン(連合福岡ユニオン)
  • 日本の複数労組経験と企業の対応方案 単独 2009年12月 大韓商工会議所(大韓商工会議所(韓国))
  • 日本の最近雇用環境変化と労使関係 単独 2009年2月 韓国労働研究院研修団(韓国労働研究院研修団)

学会等および社会における主な活動

  • 日本経営学会 2000年~現在
  • 日本労務学会国際交流委員会委員 2002年7月~2015年8月
  • 韓国人事管理協会諮問委員 2009年1月~現在
  • 人材育成学会 2009年~現在
  • アジア経営学会評議員 2010年9月~2015年9月
  • アジア経営学会編集委員 2011年12月~現在
  • 日本労務学会常任理事 2013年8月~2015年8月
  • 労務理論学会 2014年~現在
  • 日本労務学会九州部会部会長 2015年9月~現在
  • 東アジア経済経営学会理事 2015年9月~現在
  • 日本労務学会理事 2015年9月~現在
  • アジア経営学会理事 2015年9月~現在
  • 日本労務学会第48回全国大会実行委員長 2018年6月30日~現在